クラウドERPの心配なところ 3選

クラウドERP

今回はクラウドERPを導入するに際して不安な部分などでよくあがる話題を記事にしていきたい。クラウドERP自体は導入されている会社が増えている一方なので、そこまで否定的な見解を持っている企業が少ないということの裏返しでもある。しかしながら、会社の大事な情報を一つのシステムで全て集約してしまって大丈夫なのか?という心配の声もあったりするので順を追って説明していきたい。

価格

まずは価格について。ERPは業務システムの中でも様々な機能が使えるシステムなので、例えば、在庫管理システムと単体で比べると比較的高いもであると思われる。 実際在庫管理システムだけであると、一般的な相場で月額利用料金が10,000円くらいになる。しかしERPとなると月額70,000円ほどになる。 ただし、在庫管理システムも複数店舗管理や、別システムとのAPI連携などオプションをつけていくと、結局50,000円ほどになるわけだ。そうなると差は2万程度。ERPでは、在庫管理システム単体の機能とほぼ同等の機能が備えられていることがほとんどだ。オムニチャネルはもちろん、他システムとの連携も可能。むしろ、他システムと連携しなくても、ERPには販売管理、財務会計といった機能まで使えるのでわざわざ他システムと繋ぎこむことを前提として考えなくてよいわけである。 そう考えると、例えば、在庫管理システムを探している、販売管理システムを探しているなど、単体のシステムで検討されている中小企業にとってはERPを導入することで、業務システムとしては十分機能し、さらにシステムの月額費用もERPの方が安くなるといった現象が起きる。そう考えるとERPはコスパのよい業務システムとして利用が出来る。価格が高くて心配されている企業にとっては安心して利用が出来るシステムである。

セキュリティについて

ERPについては、オンプレミス型、クラウド型という2種類があるのだが、セキュリティについては双方少し違う。まずオンプレミス型についてはは自社のサーバーをたててそこで管理することになる。その為、社内のネットワーク環境でセキュリティ対策を万全にする必要がある。さらにサーバーに何か起こった場合の対応をしないといけないということで保守担当がつく。自社の専用サーバーの場合のトラブルとしては、なりすましメールを不用意に開けてしまった、USBメモリーにウイルスが紛れ込んでおり、そのUSBから複数にウイルスが侵入し、サーバーがやられてしまった。など主に人の手によって原因が作られ、システムしかり、社内のネットワーク全体に影響が出てしまう。小島プレス工業のように対策が甘い場合は、ネットワークがのっとられ、取引先などにも多大な迷惑をかけてしまうことがある為、常に社員一人一人が意識してウイルス対策をする必要がある。
クラウドERPの場合は、AWSやAZULなどのクラウドサーバーを活用しシステムを構築している。その為大元のサーバーが攻撃されダウンしてしまわない限りは利用が続けられる。末端のシステムにまでシステムがばら撒かれるということは考えにくい。稀にニュースでAWSがダウンしてしまう、複数のアプリが動かなくなっているなどが報道されるが本当にそのレベルであるので、末端ユーザーは常に大きなトラブルに見舞われるということはない。

カスタマイズやアップデートが出来るのか

ずっとシステムを利用していると、中小企業では特に事業の拡大や、業務フローを改善・見直しするタイミングが比較的多く訪れる。そういった場合、既存のクラウドERPは対応出来るのかどうか。という点なのだが、基本はカスタマイズが出来るシステムがほとんどである。ただクラウド型に関しては、オンプレミス型よりも工数を抑えて開発が可能なため、比較的安い価格でカスタマイズが可能。さらに製品によっては常にアップデートを繰り返しシステムが強化されていくこともある。
その為、システムは古い状態のまま放置されることがないので、常に最新版を利用でき、必要に応じてカスタマイズも出来るので、長く利用出来る業務システムである。

まとめ

いかがだっただろうか。今回はクラウドERP導入前に中小企業の方が心配に思われている点をまとめてみた。まずは価格について。業務システムは様々なメーカーのシステムを入れてしまうと管理が乱雑になり、かえって費用もたかくなるので、クラウドERPがおススメである。セキュリティについても利用する個人個人が一般的なセキュリティ対策の勉強をしていれば、システムが侵されることはない。ただERPは顧客のマスタ登録などもおこなうので情報が多いものである。その為サーバーは強靭なものであっても注意は必要である。 またクラウドであると、常に最新の状態にアップデートしてくれるので、システム自体も最適な状態で使い続ける。そのの製品の会社が倒産したり、サービスが終了しない限りは大丈夫である。

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